結婚相談所の検証結果を公開

土地が安く、商品もスーパーと重複することが許される。 このため、店舗網については、サゥスランド社の場合、直営店とするか、そうでなくても当社で土地・店舗を確保して経営者を募集する方式が大半を占めた。
しかし、Sらが考えていたのは、既存商店街などの商店を衣替えさせて、効率的な経営を実現するというやり方だった。 大手スーパーや地場の食品スーパーだって近くにあるのだから、まったく同じ商品を置いたのでは、量販効果が期待できる大型店に比べて価格競争力で劣るのは火を見るよりも明らかだった。
そこで、「消費者が求める商品をいちはやく提供する」という、Sらの理念に沿った店づくりに行き着くのである。 コンビニエンス。
つまりスーパーに比べてコンビニエンスストアがもつことができる消費者の利便性をどう提供していくか。 それは消費者の支持を獲得する最大にして、唯一の武器だ。
Sらが、すでに米国研修のときから注目していたのは、タイム・コンビニエンス、つまり「時間の節約」という特色だった。 米国ではコンビニエンスストアは「長時間営業の店」といわれるが、日本の業界では営業時間は毎日肥時間以上、年間の休日が型日以内のストアを「コンビニエンスストア」と定義しているようだ。
SE・ジャパンでは現在約朋％の店舗が別時間営業をしており、残りも少なくとも略時間営業が基本線になっている。 消費者にとっては、いまではそれが常識のようになっているが、ひと昔前、商店街や買い物市場は午後6～8時には店を閉じていたものだ。
もちろん、スーパーや百貨店だって右に倣えという時代だった。 とても夜「ちょっとした買い物」など、できなかったのだ。
そうした商習慣が当たり前の日本の商店街で、SE・ジャパンは開業2年目の1976年6月、福島県郡山市に開いた直営店で、早くも「別時間営業」の看板を掲げたのである。 少し年配の方なら「開いててよかった」というフレーズの同社のＣＭを記憶しているかもしれないが、これは「夜でも、休日でも開いている」というタイム・コンビ二エンスを売り込むためのキャッチコピーだったのだ。

タイム・コンビニエンスについては、もっと別の考え方もできる。 それは、大型スーパーまで買い物に行くことに要する時間が、近くのコンビニエンスストアなら、より短くてすむという利便性だ。
都市部では仕事や遊びで忙しい消費者が増えているが、ちょっとした買い物なら、若干高くても近い方の店を選択する消費者が増えていたのだった。

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