SEOで注意すべき点とは

SEO 施策を実施する際、注意しなければいけない点として過剰な SEO 施策を行わないことがあげられます。 良くあるやりすぎな施策の例ですが、ページの中にキーワードを含めたほうが良いからといって、不自然なまでにキーワードを詰め込み過ぎている場合があります。検索エンジンにはユーザーにとって価値のあるサイトを上位に表示させることで検索エンジンを多くのユーザーに使ってもらう必要があります。ですので同じ単語の羅列などユーザーにとって価値のないコンテンツは良くありません。 またキーワードの記述に関しては、隠しテキストと呼ばれるスパム行為があります。ユーザーにはあまり見せたくないキーワード（内容だけでなくデザイン的な理由の場合もあります）を隠してページ内に記述することです。 例えば、白い背景に白い文字で記述したり、画像の alt に画像とはまったく違う文言を記述したりする行為です。これらの行為は場合によっては検索エンジンにペナルティを受ける可能性もある危険な行為ですので行わないようにしてください。 上記の隠しテキストも含めてですが、SEO を意識するあまり検索エンジンとユーザーが見ているものを別にするような、検索エンジンを騙すような SEO 施策は良くありません。 極端な例ですが検索エンジンとユーザーが見れるページを振り分けて、完全に違うページを見せるスパム行為がありますが、このような施策を行うと厳しいペナルティを受ける危険性が高いです。 検索エンジンからサイトに対するペナルティといっても様々なペナルティが存在しましすが、中にはどんなキーワードで検索してもサイトそのものが一切検索結果に表示されない厳しいペナルティも存在します。 もし仮にこのようなペナルティを受けてしまうと検索エンジンからユーザーが一切たどり着けなくなってしまいます。そうなってしまうと、ユーザーを誘導するための施策が、ユーザーがサイトに来れなくする施策になってしまいます。それでは本末転倒です。 まずはしっかりユーザーにとって価値のあるコンテンツで、その中に意識するキーワードをもりこんでいきましょう。そしてその価値を検索エンジンもしっかり認識できるようにという視点で SEO 施策を実施してください。 記憶に新しいリーマンブラザーズの破綻を含め、米金融危機に端を発した景気の減速は欧州など各国の経済へと広がっている。サブプライムローンへの関わりが比較的少ないとされる日本国内でも、景気の先行きに強い警戒感を示した記事やニュースが多数見受けられる。 帝国データバンクによると2008年度上期（4〜9月）の倒産企業件数は6,343件と、3年連続で前年同期比を上回り、上半期としては戦後2番目の多さとなった。（※1） こうした厳しい市場環境の中、消費控えは加速し、実態経済に与える悪影響への危惧は消えることがない。打撃を受けている業界は枚挙にいとまがないが、特に国内百貨店市場では厳しい局面をむかえている。日本百貨店協会の2008年10月全国百貨店売上高概況によると売上高は約5,845億円(前年比6.8％減)と8か月連続の減少となり売上減の状況が続いている。（※2） 一方で、EC（電子取引）市場は順調に売り上げを伸ばしている。経済産業省が2008年8月に発表した「平成19年度我が国の IT 利活用に関する調査研究」によると、07年度の消費者向け EC サイトの市場規模は5.3兆円となり前年度比21.7％の増加となった。企業間 EC サイトの市場規模は162兆円となり前年度比9.3％の伸びとなっている。（※3） 当然 EC サイトだからといって何もしないで簡単に売上げが上がる訳ではない。そもそもネット販売に商材が適しているか否か前段階としてあるが、売上げを伸ばすのであれば常にサイトの更新を行い、コメントに関しても気を配らなければいけない。 また、商品検索機能、カート機能、マイページ機能、ニュース表示、お問合せなどのフロント機能などユーザビリティの側面も心がける必要がある。さらに、受注管理、商品管理、顧客管理、問合せ管理などのバックエンド機能も大切だ。 しかしながらいくら使い勝手のよい、ユーザビリティに優れたサイトができたとしても自社サイトまでユーザーを誘導できなければ意味がない。そのためには、ネット上またはネット上以外にも広告を出稿し、特定の検索キーワードで上位表示を行なうための SEO 対策や P4P 対策が非常に重要なウエイトを占めてくる。 インターネット白書2008によれば現在ネットユーザーの約7割が検索サービスを利用しておりまたその中でも約4割のユーザーが1日に5回以上の検索を行っている。 その膨大な検索の中から自社サイトまで誘導するのにどのキーワードを選択するか、商品との整合性、キーワードの検索ボリュームなどを考慮し、慎重に選んだキーワードでの上位表示が実現できれば、優良なユーザーを集客することが可能となる。 景気減速または物価上昇の局面に追い込まれ、賢く経済的に買い物をしなければいけない消費者にとっても EC サイトは非常に強い味方になるのではないだろうか。ネット上では物理的な距離も存在せず複数の商品を容易に比較することができる。 景気の減速と騒がれている今、EC サイトは企業にとっても消費者にとっても強い味方となるのでははいだろうか。 アイレップSEM総合研究所は、2008年の検索エンジンマーケティング業界における10大ニュースを発表した。「2008年検索エンジンマーケティング業界10大ニュース」は以下のとおり。 1位　Google、docomoとモバイルネット分野で提携 2位　Google、ストリートビューを日本で公開 3位　Yahoo！　VS Google VS Microsoft の買収巡る争い 4位　リスティング広告入札管理ツール元年 5位　ヤフー、インタレストマッチ広告 6位　中国最大の検索エンジン、日本市場に参入 7位　「Web検索」の枠を超えるGoogleとYahoo！　- ブレンド検索の拡大 8位　検索会社からSEO業界への情報発信、日本でも進む 9位　アルゴリズム検索の対抗？　ソーシャル検索やセマンティック検索のベンチャー企業相次ぐ 10位　高度なキーワード分析ツール登場 　トップ10には入らなかったものの、今年はiPhoneやBlackBerryなど、新しいスマートフォンが注目を集めた一方、携帯業界では携帯端末用のOSやアーキテクチャをめぐる勢力争いも見られた。 株式会社アイレップ SEM 総合研究所は、2008年12月8日、2008年の検索エンジンマーケティング（SEM）業界における10大ニュースを発表した。 選定にあたっては、SEM 総合研究所 所長の渡辺隆広氏を中心に討議を重ね、影響度の高いものを選定したとのこと。 発表された2008年検索エンジンマーケティング業界10大ニュースは以下のとおり。 1.Google、ドコモとモバイルネット分野で提携 PC 検索市場では Yahoo! JAPAN が過半数のシェアを保つものの、モバイル検索では逆転して Google が8割近くのシェアを持つこととなった。今後は PC の世界とは違った形での検索機会の増加が見込まれる。 2. Google、ストリートビューを日本で公開 日本の文化、プライバシー、法律などの観点からの批判もあったが、Google のサービスでは、今年最も注目を集めたといえる。 3.Yahoo! VS Google VS Microsoft の買収巡る争い Microsoft と Yahoo! が検索分野での提携を再度模索しているとの憶測も流れており、「対 Google」を巡る攻防は来年も続くと予測される。 4.リスティング広告入札管理ツール元年 この分野で先行する海外の主要プレーヤーが続々と日本市場への本格参入を果たしたほか、今年後半には国産の入札管理ツールも登場してきた。今年は「導入」がメインであったが、来年は「活用」のステージになるとアイレップは予想している。 5.ヤフー、インタレストマッチ広告 今年後半にリリースされたばかりの広告商品ということもあり、改良の余地はあるものの潜在的な可能性は秘めており、システムが整うであろう来年以降、大きく伸びていく可能性があるとのこと。 6.中国最大の検索エンジン「百度」、日本市場に参入 年内から来年にかけては韓国の検索エンジン「NAVER（ネイバー）」参入も予定されており、Yahoo! と Google の2強が支配する検索市場にどのように入り込んでくるかに注目。 7.「Web 検索」の枠を超える Google と Yahoo!―ブレンド検索の拡大 ユーザーの検索ニーズを汲み取り、単に Web ページのリンクだけでなく、ニュースや Blog、写真、ビデオなど様々なフォーマットのコンテンツを混合（blended）して検索結果に表示する、ブレンド検索（blended search）の普及も進んだ。 8.検索会社から SEO 業界への情報発信、日本でも進む Google は「ウェブマスター向けヘルプセンター」の内容を刷新し、SEO についてのより深い理解、サイト管理者がスパムに手を染めないような注意喚起を行ってきた。Yahoo! JAPAN も同様に「Yahoo! 検索インフォセンター」というサイトを開設した。 9.アルゴリズム検索の対抗？　ソーシャル検索やセマンティック検索のベンチャー企業相次ぐ 2008年は Wikia Search や mahalo などの人の手を加えた編集要素を備えた検索エンジン、自然言語処理技術によってコンテンツを理解しようとするセマンティック検索などの新しい技術・サービスが登場してきている。 10.高度なキーワード分析ツール登場 Google が従来のアドワーズ広告主向けのキーワードツールや「Google トレンド」「Search-based Keyword Tool」を提供したこと、また、アユダンテ、クロスリスティング、アイレップの3社でリリースした「キーワードハンター」の登場によって、最近の検索回数はもちろん、過去に遡った検索回数やトレンドを知る手段が生まれた。